政府の地震調査委員会が東日本の太平洋沖を震源とする地震の発生確率を公表したという。三陸沖北部から房総沖の日本海溝付近で起こる地震の発生確率について、マグニチュード8以上の規模が今後30年以内で30%とする内容で、東日本大震災に匹敵する大津波が生じる可能性もあるという内容。実に懲りない人たちである。
東京で育った私は小学生の頃から東海沖地震が来るということをさんざんいわれ、学校では防災訓練なるものをしていた。三陸沖だとか房総沖だとかいったことは一言もいわれず、正にノーマークだった。ところがいざ震災が起きてみると、何と明治に入ってから三陸沖で大地震があり、大津波も押し寄せていたというではないか。また、先人達が全国各地に津波が到達した地点を記す石碑などを残しているという。こうした基本的なことを調べずして地震学者たちはいったい何をしていたのだろう。
日本の地震学者たちが東海沖一辺倒ではなく、三陸沖で起こりうる大地震と大津波についてきちんと予想し、注意を喚起していたなら、東京に住む我々が子どもの頃からやっていたような防災訓練を三陸の沿岸に住む人たちもやっていて多くの命が救われたのではないかと思う。また、沿岸のあのような低い土地に原発を建てることもなく、今回の惨事は防げたのではないだろうか。
震災が起きた途端に同じ海域で再び大地震が起きる確率について語るのも専門家としての見識を感じさせないが、南北800キロに及ぶ海域で今後30年以内に起きる可能性が30％あるといわれてもどう解釈していいのかわからない。もっとピンポイントで、かつ高い確率で予想してもらえるならまだいいが、それができないならこのような発表を行う意味が見出せない。
以前このブログでアメリカのワシントン州から震災の被災地の視察に来た建築技術者の一行が同州の地層から300年前に大地震があったことをつきとめていると述べていたことを書いたが、それに比べて地震大国日本の地震学者たちのお粗末さには閉口する。国費を使いながら国民の役に立つ結果が出せないのであれば研究自体をやめるか体制を変えるべきではないだろうか。
