「こんな時期に海外出張なんていいですね。」などといわれるが、うらやましがられることなど何もない。長いフライトで東京のピーク時よりもずっと高い放射能を浴び続けるだけでなく、最初の目的地が偏西風で放射性物質が運ばれているアメリカの西海岸なので、10時間近いフライトの間、通常より高いレベルの放射能に晒され続けることになる。出張の機内でイギリスのファイナンシャルタイムズ紙を読んで同国から特に多くの心配のメッセージが寄せられたのがわかる気がした。震災から1週間以上経ってもなお紙面の多くを割いてさまざまなアングルから報じている。そんな記事の一つに買いだめ騒動について取り上げたものがあった。食べ物がないわけではないのにパニック買いに走っている人たちのことだ。
震災の直後にスカイプで連絡をくれたイギリスのクライアントに泊まり覚悟だと伝えると食べ物は大丈夫かと聞かれ、すぐに階下の店に走った。すると棚は写真のような状態で、すぐに食べられそうなものはすでになくなっていた。事務所の周辺を歩くとふだんあまり客が入っていない店まで満席状態で、駅近くのマクドナルドには店の外まで長蛇の列ができていた。（翌日休日出社すると食材の在庫が尽きたらしく、年中無休のはずが臨時休業していた。）
都心は勤め人が当座の食料確保に走ったからこうしたことになったのだろうと思っていたら住宅地にある地元の店も同じ状況で、来る日も来る日も牛乳が買えず閉口した。店の人に入荷がないのかと聞けばそんなことはなく、ただ来るとすぐになくなってしまうとのことだった。命がけで原子炉の冷却作業にあたっている人たちがいる一方で戦後の食糧難の時代でもないのに買いだめに走る利己的な人々もいるわけで、つくづく人間の“幅”の広さを感じる。
紙面の中で同志社大学大学院の経済学者が寄稿した記事を読んで我が意を得た気がした。こうした買いだめに走る人たちや被災地の手前で救援物資を運ぶトラックを降りてしまうドライバーがいるのは正確な情報が迅速に提供されていないからというのだ。つまり物流が滞っているため一時的に搬入が遅れることがあっても食料は十分に足りているとか、いわき市の放射能の水準は内陸の福島市や郡山市よりもずっと低いといった情報を前もってきちんと伝えなかったことが人々の不安を増幅させ、合理的でない行動を招いたというものだった。
同日の日経新聞には日本には“緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム”という仕組みがあって原発で放射性物質が放出された時、その広がり方を瞬時に予測できるそうだ。この予測システムがあれば周辺のどこがいつ危険な状態になるのかシナリオが描けるという。ところが”SPEEDI”という同システムの略称とは裏腹に、こうした情報はこの記事が出るまでまったく公表さなかった。こうした対応がさらなる不安を生み、理性的でない行動を招く一方で必要な人たちが必要な備えをできないという悪循環に陥るのではないかと案じる。
